以前から思うところがあったのか、私の友人が医療保障と死亡保障の両方がついている保険の申し込みを考えていたんですね。私も一緒に相談に乗ったりし、一緒にいろんな商品を見て回って代理店にも相談をして、とうとう決意して保険の申し込みをしたんです。
ただ、この友人は30代後半から持病があって、今も通院しています。
持病がある人用の、いわゆる引受緩和型の保険も検討したのですが、保険料が高いという事と特約の種類も少ないからとまずは一般型で申し込むことにしたのです。

持病があっても、一般型でも条件付きで加入できたり、もしかして無条件で加入できるかもしれないですからね。

ただ…残念な事に、この友人は一般型では保険会社が引受してくれませんでした。病気があると入れる保険も限られることがあるんですよね。ただ、こういった「病気で保険に入れなかった」という話は、友人が申し込んだ保険会社に限定されるものではなくて、保険会社全般、もちろん死亡保険にも言える事なんですよ。

主婦6

健康状態によって保険に入れない場合があるのね。

告知方法も様々です

先にも書きましたが、私たちは生命保険に加入する時、保険会社に健康状態の告知を必ず行います。

告知の方法も色々で、職場や市町村の健康診断書を提出するもの・人間ドックの結果を提出するもの・保険会社が指定したクリニック等で医師に診てもらうもの・保険会社の社医に診てもらうもの・告知書を自身で記入するもの、様々あります。

①職場や市町村の健康診断書・人間ドック
申込日から過去2年以内の健康診断書もしくは人間ドックの結果(コピー)を告知として利用する方法です。どちらも健康状態を確認するために受けたものである事が条件で、治療の一環として受けた検査は該当しません。例えば持病を持っていて病院で受けた血液検査、具合が悪かったため病気の有無を確認するために受けた検査は健康診断ではありませんので、利用できません。

②保険会社が指定したクリニック等で医師に診てもらうのもの
これは各保険会社が指定した嘱託医に診てもらうものです。保険会社が近くの嘱託医を伝えてくれますので、そこで各保険会社書式に従い嘱託医が診察をして書類を作成してくれます。

③保険会社の社医に診てもらうもの
保険会社には社医といって、保険会社に社員として所属している医師がいます。その医師に診てもらう方法です。こちらも保険会社が案内してくれます。

④告知書を自身で記入するもの
各保険会社指定の告知書を被保険者自身で記入する方法です。通販型でよく見かける方法です。

告知というものは保険会社が被保険者の健康状態を知るために行うものであり、上に挙げた方法のどれが良いとか悪いといったものではありません。
ただ、上記4つの方法でもし健康診断書か人間ドックの結果があるのであれば、コピーを提出すればいいので告知の方法としては一番楽な方法です。保険会社側から見ても、健康診断書は詳細に検査がされているので、被保険者の身体の状態を把握するのにはとても有用です。

健康診断書や人間ドックを受けていない場合は、②~④のうちいずれかを被保険者に行っていただく必要があります。

どちらが被保険者にとって楽かはそれぞれですが、②・③は医師に診てもらう方法ですので、被保険者自身が健康状態を積極的に告知していくのは④の方法になります。
ちなみに、TVでよく流れる保険も、ある一定の保険金額までは告知書を自身で記入して提出すれば申込出来るタイプです。

告知書は以下のようなものになります。
各保険会社によって少しずつ違いはありますが、内容は似ています。


※メットライフ生命「フレィシィS」

主に告知項目で問われる内容としては、ここ3か月以内の傷病歴、5年以内の傷病歴と、生まれてから現在までの傷病歴、過去2年以内の健康診断での指摘項目等です。
また5年以内の傷病歴には保険会社が取り決めた指定の疾病についての項目とそれ以外の項目に分かれます。

記入方法としては、まず左側の告知項目に「はい・いいえ」で答えていきます。もし「はい」の項目があった場合は右側の詳細記入欄に詳細を記入していきます。

記入が面倒なところもあるのですが、告知に該当しているのに自己判断で告知をするのをやめたり、面倒がって調べずに適当なことを書いてはダメです。ましてや、保険に加入したいがためにウソをつくのは一番いけません。

ウソいつわりの告知はいけません

死亡保険に限らずなのですが、生命保険は人に掛ける保険ですので、加入時の被保険者の健康状態は保険にとって大きな影響を与える事になります。
そして被保険者の健康状態によっては、保険会社から契約を断られる事もあります。
加入出来ない病気等については各保険会社によって独自に決められており一概には言えないのですが、特にがんといった大きな病気では、生命保険の契約は難しいと言われています。
(保険会社によっては完治後5年過ぎれば申し込める場合もあります。)

ただ、健康状態が保険の申し込みに大きな影響を与えるからといって、嘘偽りのある告知は決してしてはいけません。嘘偽りの告知をすることを『告知義務違反』と言いますが、これは加入する保険会社との信頼関係を大きく損なう事になり、最終的には契約解除となります。
「どうせバレないだろう」という考えも危険です。
時と場合によっては、保険金請求を行った時に保険会社から調査が入る事もあるのです。

調査が入り嘘偽りがバレた場合、保険金は受け取れず契約解除となり、これまで支払った保険料も戻ってきません。解約ではないのでもちろん解約返戻金も発生しません。

「バレたら損をするから」という考えもありますが、これから契約を結ぶ保険会社との間には良い信頼関係を結んだ方がいいと思いませんか?通販型だと営業と会う機会もありませんが、従来の、営業がいるような保険会社の場合は、信頼関係を結んでおけば営業がお客さんを気にかけてくれますし、なにか保険金請求の対象になる様な何かあった時には請求を促し、手続きも手伝ってくれます。

これから入るつもりの保険会社とはいい関係を築くようにしましょうね。